英文名 | General Methodology of Education | |
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科目概要 | 生物環境科学科2年前期 [土曜日4時限]、教職課程科目、必修、講義、1単位(15時間) | |
担当者 | (◎は科目責任者,※は実務経験のある教員) ◎中戸川 啓二※ | |
講義室 | ||
備考 | 科目ナンバリング:VE601-TC22 |
科目 | 教育の基礎的理解に関する科目等(道徳、総合的な学習の時間等の指導法及び生徒指導、教育相談等に関する科目) |
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各科目に含めることが必要な事項 |
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基本的な教育技術の習得、主体的・対話的で深い学びの理論の理解、学習評価の理解を通じ、教育方法に関する基礎的な理解を構築し、学習指導案を作成する。
教育方法の基礎的理論を学んだ上で、次世代を担う学習者に求められる資質・能力をふまえ、主体的・対話的で深い学びを実現できるような授業をデザインする。
プレゼンテーションと配付資料を用いた講義とアクティブラーニングを適宜使い分けながら進めていく。GoogleClassroomを使用して双方向型の授業を行い、提出された指導案にはコメントをつけて返却する。
回 | 項目 | 内容 | 日時 |
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1 | オリエンテーション | 講義のねらい、進め方について説明し、今日求められている育みたい資質・能力と求められる授業力について理解する | 8/1① |
2 | 教育方法の基礎的理論 | 教育方法の基礎的原理を理解し、学習指導の基本原理、授業における指導技術について学ぶ | 8/1② |
3 | これからの社会で求められる資質・能力を育成するための教育方法 | 次世代を担う学習者に必要な資質・能力とは何かを検討し、主体的・対話的な学習過程をつくる指導技術と授業のデザインを実践的に学ぶ | 8/1③ |
4 | 授業を構成する基礎的要件 | 授業を行う上での基礎的な技術(話法,板書、等)の授業の組み立て方、教材・教具の選び方について学ぶ | 8/1④ |
5 | 学習評価の基礎的な考え方 | 学習評価の意義、目的を踏まえ、評価の基本的な考え方を学び、目標に合わせた評価方法について考える | 9/1② |
6 | 教育の基礎的技術と実践 | 主体的・対話的な学習過程をつくる指導技術と授業のデザインを実践的に学ぶ | 9/1③ |
7 | 授業のデザインと指導案作成 | 教科、学年、単元、評価基準等を設定し、様々な教育技術を効果的に用いた授業をデザインして、学習指導案を作成する | 9/1④ |
8 | 教育方法論の総括 | 全体の確認と復習 |
1)教育方法の基礎的理論と実践を理解している。
2)これからの社会を担う子どもたちに求められる資質・能力を育成するための教育方法の在り方(主体的・対話的で深い学びの実現等)を理解している。
3)学級・生徒・教員・教室・教材など授業を構成する基礎的な要件を理解している。
4)発問、板書等、教授行為を行う上での基礎的な技術を身に付けている。
5)学習評価の基礎的な考え方、指導と評価の一体化に関する評価方法について討議したり,指導案に適用したりできる。
6)学習課題に適した教育技術を効果的に用いた授業を計画し,学習指導案を作成できる。
【評価種別と割合】各回の課題(リフレクションシートを含む)(60%)、指導案(40%)
【評価基準】各回の課題に解答していること。リフレクションシートは講義のどの内容についてどう考えたか、なぜそう考えたかを明記していること。学習課題に適した教育技術を効果的に用いた授業の指導案を作成していること。
【授業時間外に必要な学習の時間】30時間
【予習】事前にシラバスを熟読し、理解しておくとともに、指導法などの研究に努める。
【復習】講義内容の復習とまとめ。
授業への主体的な参加を期待するとともに、教職に就く者としての自覚を持ち指導力の向上に努めてください。
講義には,タブレットまたはノートPCを持参してください。
実務経験の授業への活用方法:中学校教員としての実務経験を活かし、指導案作成や模擬授業等の実践的な指導力を身につけさせるとともに、生徒の素朴概念や誤概念を理解しながら新しい概念に転換させる等、具体的な指導技術等を用いて講義する。
種別 | 書名 | 著者・編者 | 発行所 |
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教科書 | 教科書なし(適時資料を配布する) | ||
参考書 | 教育の方法と技術Ver.2 IDとICTでつくる主体的・対話的で深い学び | 稲垣忠 | 北大路書房 |
参考書 | 中学校学習指導要領解説(平成29年3月告示) 高等学校学習指導要領解説(平成30年3月告示) | 文部科学省 | 文部科学省WEBサイトに公開 |
参考書 | 「指導と評価の一体化」のための学習評価に関する参考資料(中学校編,高等学校編) | 国立教育政策研究所 | 国立教育政策研究所WEBサイトに公開 |